圧倒的成長ができる外資系企業ランキング（vol.65）

就活生に人気の外資系企業。20代の成長スピードが速いのは？

要旨：

• 1位にマッキンゼー・アンド・カンパニー、2位にA.T.カーニー、3位にボストン・コンサルティング・グループがランクイン
• TOP3はコンサルティングファーム

経済産業省が行った、日本における外資系企業の調査（※）によると、外資系企業の今後の事業展開について過半数の企業が「事業の拡大を図る」と回答しており、雇用見通しについては98%の企業が「増員」もしくは「現状維持」としています。今後も外資系企業のプレゼンスが高まっていくことが見込まれる中、待遇の良さや、日本企業とは違う環境を求めて、外資系企業への就職・転職人気も高まっています。

今回の調査レポートでは、特に就活生が外資系企業に求める「成長」に焦点を当て、OpenWorkに投稿された外資系企業への社員クチコミから「20代成長環境」と「社員の士気」の評価点を集計しランキングを作成しました。実力主義の厳しい世界といわれる外資系企業で、若くから圧倒的成長カーブを描ける企業とは？

（※）第52回外資系企業動向調査

圧倒的成長をかなえる外資系企業ランキング

※ランキングの評価点・クチコミ件数などは集計時点の数値となるため、「OpenWork」各企業ページで掲載している数値と異なる場合があります。

TOP3をコンサルが独占！成長環境の鍵は

若手の成長にフォーカスし、外資系企業に限定した今回のランキングでは、TOP3をコンサルティングファームが占める結果となりました。各社の社員の声から見られたのは、若手であっても責任の大きい仕事を任され、裁量を持って進められることによる成長でした。また、戦略コンサルの特性として、数ヶ月でプロジェクトを変わっていくことで、より多くの業界やクライアントと携われることも成長機会として大きいことがうかがえます。完全実力主義に思われがちな外資コンサルですが、クチコミからは研修など教育制度も手厚いことがわかります。

「クライアントやチームに対してバリューを出している限り、年齢・性別・国籍等一切関係なく昇進できます。昇進スピードも、特に決められたものはありません。おびただしい数のトレーニングプログラムや海外プロジェクトの機会があり、本人のやる気とスキル次第で、可能性は無限。（コンサルタント、男性、マッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社）」

「20代、特に新卒にとってここほど成長できる環境はないと思う。平均3ヶ月でプロジェクトを変わっていくため、その度に新しい業界・業務をすることができる。転職をものすごく早いサイクルで回しているような感じだと思う。結果として、慣れてきたと思ったら、次のプロジェクトに入るサイクルが続くため、常にコンフォートゾーンに落ち着くことが強制的にできない環境になっている。（つまり成長できる）（ビジネスアナリスト、男性、マッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社）」

「日本を代表する企業と肩を並べて働く事が出来るのと、若手でも裁量を持ってプロジェクトを任される事が多いので、やりがいは常に感じている。意外とグローバル案件が多いのと、プロジェクトも様々な産業とケイパビリティに富んでおり、ジュニア時代は様々なプロジェクトに携わる事が出来る。（BA、男性、A.T. カーニー）」

「早ければ、入社2年目からプロジェクトを任されたりなど、自律性があればなんでもできる。それがやりがいにつながる。きめ細かくトレーニングが設けられており、成長を実感できる。各階層におけるトレーニングも非常に充実している。（経営コンサルティング、男性、A.T. カーニー）」

「若いうちに大企業の経営者と対話する機会が多く、担当の仕事も経営解題の解決などかなり難易度の高いものが一般的なので、早い成長スピードが期待できます。一方、その分仕事のプレッシャーも大きいですし、労働時間も比較的に長いです。耐えられるかどうかはかなり個人差があると思います。（コンサルタント、女性、ボストン・コンサルティング・グループ）」

「研修制度は充実している。毎月なんらかの研修がある。オンラインでの研修もそろっており好きなときにいつでも、どこでも受けられる。海外での研修も豊富。また、キャリアを一緒に考えてくれるメンターの制度も存在し多くのコンサルタントが活用している。退職後の企業選択を支援してくれるシステムも。（コンサルタント、男性、ボストン・コンサルティング・グループ）」

データの集計について

データの収集方法

「OpenWork」の会社評価レポートへの回答を通じてデータを収集しています。

• 社員として1年以上在籍した企業の情報であること
• 500文字以上の自由記述項目と、8つの選択項目に回答いただくこと
• 月間残業時間（実数）、有休消化率（実数）についても収集

対象データ

OpenWorkに投稿されたクチコミのうち、回答者数が30人以上ある外資系企業を対象データとしています（集計期間：2007年7月～2019年11月）。

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