※ランキングの評価点・クチコミ件数などは集計時点の数値となるため、「Vorkers（現：OpenWork）」各企業ページで掲載している数値と異なる場合があります。

1位は三菱地所。多様な研修制度とチャレンジングな環境

『働きがいのある』ホワイト企業1位となったのは、大手ディベロッパーである三菱地所という結果になりました。三菱地所ではクチコミにもあるように、新人から基幹職まで多種多様な研修制度が体系化されており、社員が自由に選択し受講できるスキルアッププログラムや海外研修など、成長を促す機会が豊富に用意されているようです。また、若手にも大きな案件を任せるなど、チャレンジングな環境であることがうかがえます。

「若い社員にも大きな案件を任せてもらえたりと、自分で成長したい人間には思う存分成長させてくれる会社。（本社営業、男性、三菱地所）」

「最近では若手を積極的に起用する動きもでてきた。全社員における割合は少ないが、若手でもモチベーションがあれば、海外で就業するチャンスがある。（企画、男性、三菱地所）」

「新入社員時代から研修はとても充実しており、ビジネススキルやコミュニケーションスキルなどの研修を始めとした内容が充実している。（開発、男性、三菱地所）」

特許庁、消防庁、県警。若手公務員の働きがい

今回のランキングでは、トップ30に官公庁から3つの組織がランクインしました。若手公務員たちが感じる働きがいは、周りの先輩方から受ける影響が大きいということがクチコミからうかがえます。

「自由闊達にモノを言える雰囲気があり、風通しが良い。年功序列ではあるが、それぞれが高い意識をもって仕事に取り組んでおり、刺激を受ける機会も多い。さらに、グローバルな展開も目覚ましく、他国への出張や他国特許庁の方との意見交換の機会も多い。（審査、男性、特許庁）」

「いい上司に当たれば、自分の成長出来る環境を整えてくれる。初めのうち、若手職員の内はおんぶに抱っこでも手取り足取り教えてくれる先輩が山のようにいるので、自分のやる気次第でどこまでもどこまでも成長していく事の出来る職場環境が整えられている。（隊員、男性、東京消防庁）」

「よい同僚に恵まれれば、チームワークはすばらしいです。プライベートから、仕事のやり方まで、細かく管理する風土で、よく言えば家族的、悪く言えばお節介な風土です。（技術、女性、神奈川県警察）」

外資系企業が多数ランクイン。裁量の大きさが成長につながる

トップ30には7社の外資系企業がランクインしました。実力主義の厳しい環境であるイメージが強い外資系企業ですが、クチコミを見て行くと、若手に裁量権の大きい仕事を任せるのはもちろん、会社としても研修やトレーニングプログラムなどで成長をバックアップする環境を整えているようです。

「若手が活躍できる。1,2年目から大きな仕事を任せてもらえるため、その後のキャリアに役立つ。仕事の量は多いが、ファーストキャリアとしてはとても良いと感じる。（営業、女性、ユニリーバ・ジャパン）」

「人材の育成には特にサポートが厚いなと感じており、上長やチームのメンバーだけでなく、会社として最前線で働く現場にフォーカスしている姿勢を感じました。努力して結果を出したら勿論ですが、物事のプロセスや成長の過程もきちんと見て評価してくれるところにモチベーションを支えられていました。（販売、女性、ギャップジャパン）」

「貴重な経験を沢山積ませてもらえるため、成長環境があるといえます。（例）マネジメント層とのミーティング・海外出張・海外研修・高額な研修・プレスイベントなど。ただ、最初から与えられる裁量権が多いため、それ相応の経験と知見がないと裁量権の大きさやお会いする人の役職の高さに負けてしまうかもしれません。しかし、みずから成長し、会社に貢献しようとする気持ちのある人にとっては成長できる環境だと思います。（営業、男性、インテル）」

「早い段階で裁量権の大きい仕事を任されるため、何がなんでも仕事を遂行しようとする力がつく。様々なプログラムを通して社内でのキャリアアップをはかることができるため、自信の意思次第でどこまでも挑戦することができる。（バックオフィス、男性、スターバックスコーヒージャパン）」

データの集計について

データの収集方法

「Vorkers（現：OpenWork）」の会社評価レポートへの回答を通じてデータを収集しています。

会社評価レポートの回答条件は下記のとおりです。

社員として1年以上在籍した企業の情報であること
500文字以上の自由記述項目と、8つの選択項目に回答いただくこと

以下の2つのデータについても収集しています。

月間残業時間（実数）
有休取得率（実数）

対象データ

Vorkers（現：OpenWork）に投稿された会社評価レポートのうち、20代新卒入社社員（在籍時）によるレポートに限定して集計。回答者数が5人以上かつ月間平均残業時間が40時間未満の企業1,037社のレポート回答18,822件を対象データとしています。(集計期間：2007年7月～2017年1月)

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2017.02